こんにちは、ピコシムです。
9月1日は防災の日でした。
94年前に関東大震災が発生し、M7.9の首都直下型地震によって37万棟が全半壊や火災で消失する被害を受けました。10万人以上が犠牲になりました。
死因の主な原因は、建物倒壊での圧死、火災による焼死でした。
出典：wikimedia commons
瓦礫になった街並み
京橋の第一相互ビルヂング屋上より見た日本橋および神田方面の惨状
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一面焼け野原になっています。明治が始まってから54年後のことでした。このとき西洋のレンガ造りの建造物の多くが崩壊しました。
そして、関東大震災から復興したのも束の間、21年後の1945年の東京大空襲でまた焼け野原になります。
東京駅前で猛火から逃げ惑う人々。すごく人で混雑している様子が分かります。
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強風によって火事は瞬く間に広まりました。
当時のレンガ造りの警視庁は火災で被害を受けました。
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火災旋風で焼死した人々の遺体の山
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震災後の有楽町。殆どが外壁を残すのみとなっています。
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日暮里駅から避難列車で東北方面に避難する人々。
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宮城前（皇居前広場）に避難する人々。
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靖国神社に建てられた仮設住宅
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関東大震災の東京における焼失地域
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東京都の東側の地域はほとんどが火災で消失しているのが分かります。
関東大震災から94年が過ぎ、2016年の東京の人口は当時の3.4倍、1360万人になりました。
死者数は2万3000人、全壊・焼失家屋61万棟、被害総額約95兆円です。
避難所が足りなくなる可能性
以前の記事、首都直下地震で都内避難所は500万人分不足 で調べたらまともに避難所を使えそうには思えません。
内閣府は、首都直下地震が発生した場合、最大避難者数が2週間後に720万人に達すると想定しています。
首都直下地震の避難者の想定数は、
1995年の阪神淡路大震災の24倍、
2011年の東日本大震災の19倍、
2016年の熊本大分地震の40倍の規模です。
（参考：中央防災会議資料を元に作成）
救援物資は届くのか、食料、水、生活用品は720万人に行きわたるのか。
道路が寸断されて、物流は滞り、食品工場は操業が出来なくなるのでは？
東京都では、大きな地震が起きた場合どうすればよいか注意喚起しています。
火災旋風に巻き込まれたら、死にます。
家にいても断水や停電があったらまともに生活できるまで、どのくらい時間がかかるのか想像がつきません。
気になる人は、以前書いたこちらの記事で勉強しましょう。
要約すると、
1. 首都直下型地震では避難所が都内だけで500万人分不足する
2. 避難所は都内で4200箇所、救援物資の極端に不足する可能性
3. 道路の寸断、鉄道の脱線により移動の自由が制限される可能性
4. 震災直後、被災地域の外に避難するか早急に判断しないといけない
もし、首都直下地震が起きたら、水、食料の深刻な不足。
バイクなどの移動手段が確保されていないと、強制的に地域内で避難所生活を強いられる可能性があります。
復興期でも、賃貸物件が猛烈に不足したり、避難所の用地が都内に少ないために、都外に仮設住宅を建設することが考えられます。
陸海空自衛隊、警察、消防等、東京都職員が総力を挙げて救助活動をしても、20万人しかいません。
自分の身は自分で守るために、最悪のシナリオを想定しておきましょう。
非常用持ち出しセットは便利ですが、日頃から水や食料を多めにストックするだけでも効果があります。いざという時のために備えておきましょう。
最後までお読み頂きありがとうございます！
次回もお楽しみに！